こんにちは廣瀬です。日々順調ですか?
2023年ももう終わりですが来年を見据え、世界のメディア広告の支出の内訳、なかでもリテールメディアがどの程度のシェアを占めるのか?について触れたいと思います。
今回はこちらの記事を元に記事化しています。
Here’s How Global Ad Spend is Expected to Shake Out by Medium This Year appeared first on Marketingcharts.
WARC の予測によると、世界の広告支出は今年総額 9,600 億ドルを超え、2023年には 1 兆ドルを超えると予想されています。この予測では世界の広告支出の伸びが加速し、前年比増加率は昨年の3.3%から今年は4.4%、2024年には8.2%に上昇すると予測されています。
WARC は業界団体、研究機関、メディア所有者、広告代理店を対象とした世界規模の調査を実施し、世界中のトップ メディア所有者 40 社の広告収入に関する調査を補足しました。
分析では多くの興味深い結論が得られ、
初めて世界のメディア所有者上位 5 社 (アリババ、アルファベット、アマゾン、バイトダンス、メタ) が合わせて今年の世界の広告支出の半分強 (50.7%) を占めることになるということです。来年の世界の広告費に占める両社のシェアは合わせて51.9%に増加すると予想されているため、これらの企業の支配は今後も続くだろうと予測されます。
これら上位 5 社の中でアルファベットが単独で世界の広告費の 4 分の 1 を占めています。これにメタが続き、広告支出の 8 分の 1 以上 (シェア 13.5%) を占め、昨年の 12.3% から増加し、来年は 14% に上昇すると予測されています。
一方、米国のデジタル広告支出の3分の2を占める米国のトリオポリー(3社独占)の一角であるアマゾンは、リテールメディア事業の成長に伴い、今年は全世界の広告費の4.7%、来年は5%のシェアを獲得すると予想されています。
リテールメディア ネットワーク (RMN) の支出の増加傾向 (まもなく米国のリニア TV 広告支出を超えると予想されています) は、RMN の広告支出が今年の全世界の広告支出の 13.3% のシェアを占めると予想される
これは出版、オーディオ、屋外広告のすべての広告支出を合わせた額とほぼ同じです!
メディア別の広告支出に関して、WARC の予測では、純粋なインターネット (コネクテッド TV とオンライン オーディオを除く) が今年の総広告支出の 3 分の 2 (66.4%) を占め、昨年の 64.3% から増加し、来年は67.7%となっています。
ソーシャルメディアだけでも、今年の全広告支出の5分の1以上(シェア20.9%)を占め(ただし、その影響力は米国に及ばず、昨年は総広告支出のほぼ30%)。ソーシャルメディアは世界最大の個別広告収入の牽引役として検索(21.8%)に迫っており、来年にはその差がほぼ縮まるだろう(それぞれシェア21.8%と22.0%)と予測されています。
リテールメディアはインターネット広告において、検索、ソーシャルメディアに続くサードウェーブと呼ばれる所以が数値でも現れています。
一方、リニアテレビは下降傾向にあり、今年の世界の広告費に占めるシェアは16.3%と、昨年の18%から低下し、来年は再び15.6%に低下すると予想されている。CTV は上昇していますが、世界中のプレミアムビデオ(今年の総広告支出の 3.1% のシェア)には米国内ほどの影響はありません。
合計すると、プレミアムビデオは今年の世界の広告支出の約 5 分の 1 (シェア 19.4%) を占めると予測されています。
今年は家庭外向け(映画を含む)が全広告支出の5.4%のシェアを獲得すると予想されており、この数字は来年も安定するだろう。これに出版(ニュースブランドや雑誌)が続き、今年は5.1%、2024年には4.7%のシェアを占めることになる予測。
最後に、今年はオーディオ (ラジオとオンライン オーディオ) が総広告支出の 3.7% のシェアを獲得し、来年はラジオのシェアが低下するため、そのシェアは 3.5% に低下すると予測されています。
〆まとめ
まず認識しなければいけないのは、世界でも検索とソーシャルメディアへの広告支出が圧倒的であることです。検索連動型広告は日本でも2002, 3年頃にGoTo.comからOverture, そしてGoogleが続き既に20年以上経過している広告プロダクトです。逆にいえば20年経っても検索連動型広告を超えるパフォーマンスを出すことができる広告プロダクトを生み出すことができていないんですよね。
そして、ソーシャルメディア。こちらはなんといっても無尽蔵の広告在庫かつ、各プラットフォームが持つユーザーデータを背景にターゲティングが可能な広告商品で、運用が平易かつKPI設定達成も容易です。双方に言えるのは、パフォーマンス型であるがゆえに、KPIを達成している間は広告費を支出しやすいということです。
一方で、メディアプランが個々十数年このふたつの広告商品に偏ってしまっている実態が懸念です。
リテールメディアはこの状況に大きな変化を与え始めていることが今回の記事でも伺うことができました。
それではまた次回。
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