こんにちは✋廣瀬です。日々順調ですか?
デカーボナイズについて先日記事を書きましたが、個人的にもう少し勉強したいと思い、もう少し記事を追加してみます。
リテールメディアビジネスは基本的に、従来の物販ビジネス + 広告ビジネスだというのは、本メディアをご覧頂いている方は認識していると思いますが、この広告ビジネスのほぼ大半はインターネット広告です。
具体的にはオンサイトでいえば、プロダクトスポンサードリスティング(PSL)、バナー/動画広告がメインになりますし、
オフサイトに至ってはPSLやバナー/動画広告が、小売事業者からみたサードパーティのメディア、ソーシャルメディアのプラットフォーム面(Web/アプリ)そしてCTV(コネクテッドTV)、オーディオ面などにもRMNの広告配信面としてされています。
このように非常に大規模な広告配信がなされている為、それだけ炭素排出量は莫大になっているのです。
通常、このことに気づきを得る機会がまだまだ少ないため、リテールメディアどころかインターネット広告の配信自体にもかなりの炭素排出があることを知る人は少ない状況です。
これを踏まえて、今回はインターネット広告における炭素排出について考えて見たいと思います。
📣この記事でわかること
インターネット広告とデカーボナイズの関係
現状のインターネット広告のデカーボナイズへの取り組み
どのようにしてデカーボナイズするのか?
それでは本編スタートです。
インターネット広告とデカーボナイズの関係
インターネット広告業界は、デジタル化の進展とともにここ20年で急速に拡大してきましたが、この成長はエネルギー消費の増加にもつながっています。データセンター、ネットワークインフラ、エンドユーザーのデバイスなど、インターネットサービスを支える全てのレベルでエネルギーが消費されます。このエネルギーの大部分は、今もなお化石燃料から得られており、温室効果ガスの排出と直結しています。
上記グラフからも、データ転送から330,000,000トンのCO2とデジタル広告から60,000,000トンのCO2が排出されているとあります。
また、インターネットのGHG (Green House Gas) は、オンライン広告の平均的なインプレッションは、電気自動車を 0.4 メートルから 9.65 メートル運転するか、LED 電球を最大 700 秒間点灯するのと同じ量の CO2 を排出します。さらに、1 人の広告主が開始する平均的なデジタル広告キャンペーンでは、約 323 ポンドの CO2 が生成されます。これは、ニューヨークとパリ間の往復航空券160便で排出されるCO2量に相当します。
デカーボナイズへの動きは、インターネット広告業界においても、より持続可能な運用へとシフトする必要性を促しています。これには、環境に配慮したエネルギー源への切り替え、エネルギー効率の改善、データの最適化など、多角的なアプローチが求められます。
具体的には、デジタルメディアと広告は、それらの生成、ホスティング、共有に必要なデジタルインフラの使用によってカーボンを排出します。先日の記事でも触れましたが、インターネットメディア業界の二酸化炭素排出量に大きく貢献しているのは、
データセンター
コアネットワーク
コンテンツ配信ネットワーク
アクセスネットワーク
エンドユーザーデバイス(スマホやPCなど)
この5つです。
一般的に、オンラインマーケティングと広告資産は物理的なオフラインメディアに比べて持続可能と見なされがちですが、実際にはデジタルメディアの出力が予想以上に大きなカーボン排出量を占めています。
例えば、デジタルイニシアチブは現在、世界の温室効果ガス排出量の3.5%を占め、この割合は過去5年間で年間6%ずつ増加しています。これはデジタルエコシステムが最も速く成長しているGHG排出源、いわゆる温室効果ガスであることを意味します1。
現状のインターネット広告のデカーボナイズへの取り組み
インターネット広告のデカーボナイズに向けた現状の取り組みは、まだ初期段階にありますが、ポイントは下記です。
グリーンエネルギーへの移行
大手テクノロジー企業や広告プラットフォームは、再生可能エネルギーへの投資を進めています。
私が属している企業も広告配信に関連する全てのエネルギーは再生可能エネルギーで賄っています。エネルギー効率の向上:
サーバーやネットワーク機器の効率改善、データ伝送の最適化などが進んでいます。
これも手前味噌なんですが、やはり最新の機器の方がデータ転送のスピード、効率、必要エネルギーが少なくてすむようで、頻回に日本のデータセンターへ機器が搬入されているのを横でみています。意識づけ:
業界内外での環境意識の高まりが、持続可能な広告手法への関心を促進しています。特に広告主(ブランド、メーカー)視点ではこのニーズは特に目に見えており、特に大企業になればなるほどニーズが顕在化しています。
どのようにしてデカーボナイズするのか?
これは前回の記事と同じなのですが、ナニはなくても測定です。
メディアのサプライチェーンによって生成される二酸化炭素排出量が測定され、追跡されると脱炭素化への手順が明確になります。
もうひとつはスタンダライズ、業界基準の策定です。
IAB(Interactive Advertising Bureau)などの業界団体が、持続可能性に関するガイドラインや基準を策定しています。
現在 80 市場のメディアの 30% を代表する大手メディア投資会社のGroupMは、世界のメディアサプライチェーンのデカーボナイズを加速するための共通の計測方法の確立に向けて、広告業界内での共通認識の形成に取り組んでいます。この取り組みは、2022年7月に提案されたグローバルフレームワークの導入に続いており、正確で標準化された排出量の報告をプラットフォーム、出版社、メディアサプライヤーに求めています。
Ad Net Zero というグローバルのデカーボナイズを促進する組織があります。
電通、Google、Metaなどを含む、デカーボナイズへの道に沿って世界中の大手広告代理店、デジタル メディア企業、テクノロジー企業が支援しています(私の所属する会社も入っています)。
Ad Net Zeroは、企業が脱炭素化プロセスを進めるための5 項目の行動計画を策定しました。企業はまず、業務上の排出量を抑制するための措置を講じることから始め、次に、広告制作、メディアの企画と購入、賞やイベントによる排出量の削減に移ります。最後に、持続可能な消費者行動を促進する手段として広告を使用することに移行します。
〆まとめ
いかがでしたか?
デカーボナイズについては、地球規模の話でもあり身近なインターネットでもかなりの影響があることがわかっていただけたのではないでしょうか。
実施についても、グローバルのホールディングスの広告部門が率先してリードし、標準化も進んでいます。測定についてもしかりですのでリテールメディアの領域でもデカーボナイズの話がいつでてきてもおかしくはないですよね。この記事一本でデカーボナイズが収まらなかったので、前編後編の二本立てとします。
🖊編集後記
もう2月ですね。はやい。
このメディアも昨年末から記事をPostしつづけて30記事を超えました。理想的には投稿の1週間ぐらい前倒しで書き溜めて置きたいですが、現実にはなかなかそうも言っていません。ただリズムや記事のフォーマットなどは掴めてきましたので負担はさほどです。なにはともあれ自分へのインプット、アウトプットになるので現時点では有用です。みなさんにも有用であるといいのですが。
それではまた次回。
今回の記事はいかがでしたか?
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